昨日のニュースでは、財団法人　【鉄道総合技術研究所】　が、
「急速充電式LRT」　を、開発したという話に注目した。

　　　　　　　

　どれ位「急速充電」かというと、停留所に止まる僅か４０秒やそこらの充電でで、３ｋｍ分位の走行可能なほどだという。
　トラム（路面電車）の停留所は普通数百メートル間隔であり、高々１ｋｍ程度であるから、充分実用的だ。

　この数年、毎年ヨーロッパ旅行をしているが、この間訪れた都市の殆どでLRT（低床式路面電車）が活躍している。多くが最新式の車輌だ。　ウィーンでは古い車輌と新しい車輌が共用されていたが･･･
　ただ、これらの都市では、LRT用の架線が地面からそれほど高くない高さ（３・４ｍ）を縦横に張り巡らされていて、これを「電信柱」や建物の壁から取っているので、景観的にはイマイチである。

ウィーン：トラム旧型


ウィーン：トラム新型



ザルツブルグ：トロリーバス　（写真なし）

ブダペスト：トラム


プラハ：トラム



ヘルシンキ：トラム　　（写真なし）
ミュンヘン：トラム　　（写真なし）
ベルリン：トラム　　（写真なし）


　また、線路は言うまでもないが、この架線の敷設に莫大な設備投資が必要であり、かつ維持管理（電気設備のメンテナンス）にも莫大な費用が掛り、広島や熊本など現在も現役の都市では、その負担に悪戦苦闘しているとの由。

　広島や熊本のように既にあるところでも悩んでいるのに、新規に導入したい都市や大阪や福岡のように過去に廃止した経緯のある都市では、これらの点が導入に二の足を踏む障壁となっていた。

　そういう難題を一挙に解決できる可能性のあるのが、この「急速充電式LRT」である。
　これであれば、架線は不要であり、停留所の数箇所に１ヶ所の割合で、充電設備を設けておけば良い。
　また、その充電設備への電気配線は地中に埋設することができ、由緒ある建造物にアンカーを打って（ウィーンでは、そうなっている）傷付けることもない。

　ザルツブルグのようにトロリーバス的運行を行えば、鉄路を敷設する必要さえないかも知れない。

　路面電車は、高度成長期のアメリカ式　“モータリゼイション”　の波に飲まれて、自動車交通の邪魔者として日本全国で廃止されてきたが、空気を汚さないことと省エネ効果が自動車を運行するより遥かに高いという点で、欧州では定番となりつつある。
　
　この　「急速充電式LRT」　の可能性には日本での普及も含めて大いに期待したい。


************************************
ランキングの応援をよろしく　⇒　
************************************　

電池だけで走行
　　　　「省エネ」路面電車が登場
　　　　　　　　　　　　読売新聞　　　2007年10月25日（木）22:29

　車内に搭載した電池だけで走り、停留所に止まった数十秒間に消費分を急速充電できる路面電車を、財団法人鉄道総合技術研究所（東京都国分寺市）が開発した。
　　　　　　　　　　　　　　

　１１月末から、札幌市で性能を確認する実証試験を始める。

　床が低いバリアフリー型の車両で、搭載したリチウム電池をフル充電すれば約１５キロ・メートル走れる。減速時には、電車の勢いの７割を電気に戻して電池に蓄える。停留所では、パンタグラフを上げて架線から補い、急速充電する。現在の路面電車に比べて約１割の電力量を節約できるという。来年３月まで行われる実証試験には、ニッケル水素電池で動く川崎重工の車両も参加。よい結果が出れば、省エネ路面電車の実用化が近づく。

電池だけで走行、「省エネ」路面電車が登場(読売新聞) - goo ニュース

　地球温暖化対策が待った無しの局面に至っていることは、良く解っていますし、温暖化対策の行動を政府から庶民まで起すことには賛成です。

　しかし、ダボス会議での日本政府の態度表明では、２０２０年までの中期目標を数値目標として明確にすることを避け、ＥＵ諸国などから顰蹙（ひんしゅく）をかったようです。
　ＥＵは、１９９０年比で２０２０年の中期目標として【−20％】を明確に掲げ、積極的に温暖化対策をリードしています。
　しかし、これでもＣＯＰ１３が掲げた【−25％〜40％】には及んでいません。　なお、この目標は、日米の反対で、正式決定できなかったものです。
　日本政府は、これまでＣＯＰ３（京都議定書）の目標が達成できてこなかったことを反省せず、従来どおり日本経団連主導の“自主的活動”に頼るつもりのようです。実際には「環境より利益優先」の日本的経営を野放しにしているのです。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　さて、この地球温暖化の『切り札』とされているのが、ガソリンや軽油を燃焼しない「電気自動車」や「燃料電池車」。
　確かに、これらは自動車運行によってはCO2を発生しないものです。
　しかし、今はこの手の自動車が圧倒的少数派だから問題にはなっていないとは言え、
全国の数百万台の自動車が電気自動車や燃料電池車になった時には、どうなるでしょう？
　電気使用料はこれまでの省エネ家電の開発による消費電力削減を大きく上回るものになり、夏場の首都圏のように全国的に電気不足となるのではないでしょうか？
　燃料電池により、水素が膨大に必要になってきた場合、水素製造に要するエネルギーは、どうやって確保するのでしょうか？
　全国の車が、この手のものになった場合、今描いている「必要な電気は太陽光発電により各家庭で確保する」という「美しい国のシナリオ」どおり行くのでしょうか？

　高校の物理で習った「エネルギー不滅の法則」というのがありますが、代替エネルギーを発明しても、そのエネルギーの原料を作るためにエネルギーが必要になるなら元も仔もありません。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
　この面に詳しい方のコメントを歓迎します。

************************************
ランキングの応援をよろしく　⇒　
************************************

水力・地熱発電、支援対象に＝新エネルギー利用法で−経産省
　　　　　　　　　　　　　　　　　　時事通信　2008年1月28日（月）18:23

　経済産業省は２８日、石油の代替エネルギー導入を促進する「新エネルギー利用法」の対象に水力発電と地熱発電を追加すると発表した。両発電に携わる事業者が、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）などから金融面での支援措置を受けられるようにし、普及を後押しする。

　２９日の閣議で同法施行令の一部を改正する政令を決定し、４月１日に施行する予定。併せて、電気自動車や燃料電池など５項目は同法の対象から外す。　
水力・地熱発電、支援対象に＝新エネルギー利用法で−経産省 (時事通信) - goo ニュース

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊